2014年度 PPPポータルニュース&メディア掲載情報
2014年度 PPPポータルニュース
大学院教務課 | 2015年03月27日 |
地方創生セミナー |
アジアPPP研究所 |
2015年02月25日 |
アジアPPP研究所公開セミナー |
大学院教務課 | 2015年02月12日 |
成果発表会 |
PPPポータル | 2015年01月13日 |
省インフラ研究会セミナー |
PPPポータル | 2014年10月28日 |
第9回国際PPPフォーラム 「デトロイトの破たん 日本では?」 |
アジアPPP研究所 |
2014年08月20日 |
東洋大学アジアPPP研究所 公開セミナー |
大学院教務課 | 2014年08月20日 |
公開特別講義「連続トーク」開始 |
PPPポータル | 2014年05月13日 |
「公共施設・インフラ老朽化問題」に関する受託研究を開始 |
2014年度 メディア掲載情報
2015年03月30日 | 日刊建設工業新聞 |
東洋大学PPP研究センター 地方創生による活性化の方向探る | 朝刊 | 2面1段 | 2015年3月27日(金)に開催したPPP研究センター主催「地方創生セミナー」に関する記事 |
2015年03月28日 | 毎日新聞 | 自治体職員ら300人 地方の活力維持へ東洋大でセミナー | 朝刊 | 25面1段 | 2015年3月27日(金)に開催したPPP研究センター主催「地方創生セミナー」に関する記事 |
2015年03月22日 | 京都新聞 | 東京-金沢 新幹線開業1週間 北陸脚光 京に危機感 旅行商品好調、東京都内大学志願者も増 | 朝刊 | 3面5段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が公共施設の老朽化問題にたいする自治体の対応についてコメント。 |
2015年03月20日 | 日刊建設工業新聞 | プロデューサーの清水義次氏講演 中心市街地、リノベーションで再生 志ある不動産オーナー発掘カギ | 朝刊 | 14面3段 | 清水義次客員教授(公民連携専攻)が全国の中心市街地の再生事業を手がけている都市・地域再生プロデューサーとして講演。リノベーション事業の優位性についてコメント。 |
2015年03月17日 | 読売新聞 | 統一選の焦点(3)=老朽施設 財政圧迫に拍車 | 朝刊 | 37面4段 | 清水義次客員教授(公民連携専攻)がJR紫波中央駅前の施設に開発に携わったと記載 |
2015年03月17日 | 読売新聞(大阪) | 統一選の焦点(3)=ハコモノ行政 戦略次第 | 朝刊 | 37面3段 | 清水義次客員教授(公民連携専攻)がJR紫波中央駅前の施設に開発に携わったと記載 |
2015年02月22日 | 静岡新聞 | 社説=浜松市の区再編 行革推進へ議論深めよ | 朝刊 | 3面4段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が、浜松市の行政経営諮問会議の公開審議で「公共施設と土木インフラの改修・更新経費の試算結果」を提示。 |
2015年02月15日 | 朝日新聞 | 人口減にっぽん 施設削減 対話がカギ 閉鎖知らず 存続求め署名 維持・譲渡 市民が仕分け | 朝刊 | 2面4段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が公共施設の老朽化問題についてコメント |
2015年02月05日 | 静岡新聞 | 浜松行政区再編へ4案 諮問会議 旧市域中心、3~5区に | 朝刊 | 1面4段 | 行政経営諮問会議の会長として根本祐二教授(総合政策学科)が記載され、行政組織の再編や施設についてコメント |
2015年01月27日 | 南日本新聞 | 東京ホーム&アウェー 東洋大学経済学部教授 根本祐二さん 歌謡漫談 川田恋さん | 朝刊 | 3面2段 | 根本祐二教授(総合政策学科)の特集記事。地域間格差について記載 |
2015年01月19日 | 東京新聞 | 施設老朽化 悩む自治体 高額解体費 財政を圧迫 10億円超のケースも 何を残し壊すか 仕分け必要 | 朝刊 | 28面4段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が地方自治体の施設老朽化問題についてコメント |
2015年01月16日 | 中日新聞 | 18日に中区で考えるシンポ 8年後公共施設6割「老朽」 | 朝刊 | 16面2段 | 南学客員教授(公民連携専攻)の基調講演紹介 |
2015年01月08日 | 日刊建設工業新聞 | 名古屋市 18日に公共施設のあり方考えるシンポ | 朝刊 | 10面1段 | 1/18に名古屋で開催される「これからの公共施設を感堪える」シンポジウムでの南客員教授(公民連携専攻)の基調講演が紹介される。 |
2015年01月05日 | フジサンケイビジネスアイ | 地方創生 民間主導が奏功 岩手県紫波町 駅前開発で行政とリスク分担 | 朝刊 | 1面5段 | 根本祐二教授〔PPP研究センター長〕が「雇用創出に向けて優先順位をつけて取り組む必要がある」とコメント |
2015年01月01日 | 金融ジャーナル | 成長分野への期待 地方創生の原動力=公共事業 PPP/PFI形成へ積極的な働きかけを | 6巻 1号 | 藤木秀明氏(PPP研究センターリサーチパートナー)の論文「PPP/PFI形成へ積極的な働きかけを」掲載。 |
2014年12月03日 | 建設通信新聞 | 日本プロジェクト産業協議会 地域経営委が初会合 「次の100年」へ戦略 | 朝刊 | 2面3段 | 日本プロジェクト産業協議会「地域経営委員会」に根本祐二教授〔PPP研究センター長〕がアドバイザーとして参加。 |
2014年12月03日 | 日刊建設産業新聞 | 日本プロジェクト産業協議会 地域経営委を発足 「地域経営戦略」具体化へ 公共施設老朽化や産業再構築 | 朝刊 | 1面5段 | 日本プロジェクト産業協議会「地域経営委員会」に根本祐二教授〔PPP研究センター長〕がアドバイザーとして参加。 |
2014年12月02日 | 東京新聞 | ニュースの追跡・話題の発掘=どうする「創生」施策 消滅可能性1位 群馬・南牧村ルポ | 朝刊 | 26面4段 | 根本祐二教授〔PPP研究センター長〕が過疎化について「人口集中地区を拠点とする開発の集中とコンパクト化が必要」とコメント。 |
2014年12月01日 | 読売新聞 | スキャナー=笹子トンネル崩落2年 インフラ点検 道半ば 老朽化 全国で進行 増える通行規制 | 朝刊 | 3面4段 | 根本祐二教授〔PPP研究センター長〕がコメント |
2014年12月01日 | 読売新聞(大阪) | スキャナー=笹子トンネル崩落2年 インフラ点検 道半ば 増える通行規制 老朽化 全国で進行 | 朝刊 | 3面5段 | 根本祐二教授〔PPP研究センター長〕がコメント |
2014年11月27日 | 福島民友 | 東邦銀行 社会資本整備に理解 | 朝刊 | 7面2段 | 根本祐二教授〔PPP研究センター長〕が講演 |
2014年11月27日 | 福島民報 | 東邦銀行セミナー 公共施設老朽解決策考える | 朝刊 | 9面1段 | 根本祐二教授〔PPP研究センター長〕が講演 |
2014年11月24日 | 日本経済新聞 | 人口病に克つ 地域を創り直す(2)=百貨店と市役所、異例の同居 省インフラ、民間と連携 | 朝刊 | 1面4段 | 施設の老朽化問題について根本祐二教授(総合政策学科)がコメント。 |
2014年11月02日 | 河北新報 | 仙台空港 民営化の展望 識者に聞く(上)=東洋大教授 根本祐二氏 集客増、アイデア次第 | 朝刊 | 3面4段 | 2016年3月の仙台空港民営化の記事で、根本祐二教授(総合政策学科)が有識者として今後の展望について語る。 |
2014年10月30日 | 建設通信新聞 | 東洋大がフォーラム 米国自治体破綻例 PPP解決策探る | 朝刊 | 2面1段 | 第9回国際PPPフォーラムを開催。内閣府、総務相、国土交通省が講演。日米の自治体財政健全化に焦点を当て、講演やパネルディスカッションを実施。学長の冒頭コメント等記載有り。 |
2014年10月29日 | 日刊建設工業新聞 | 東洋大学が国際PPPフォーラム開く 日米自治体の財政健全化テーマに講演 | 朝刊 | 2面1段 | 第9回国際PPPフォーラムを開催。内閣府、総務相、国土交通省が講演。日米の自治体財政健全化に焦点を当て、講演やパネルディスカッションを実施。学長の冒頭コメント等記載有り。 |
2014年10月29日 | 日刊建設産業新聞 | 東洋大学 第9回国際PPPフォーラム デトロイトの破たんテーマに | 朝刊 | 2面2段 | 第9回国際PPPフォーラムを開催。内閣府、総務相、国土交通省が講演。日米の自治体財政健全化に焦点を当て、講演やパネルディスカッションを実施。学長の冒頭コメント等記載有り。 |
2014年10月13日 | 東京新聞 | ニュースがわかるAtoZ=増える図書館の民間運営 企業参入で活性化も コストから質重視へ | 朝刊 | 7面4段 | 南学客員教授(公民連携専攻)が図書館の民間運営に関してコメント。 |
2014年10月13日 | 中日新聞 | ニュースがわかるAtoZ=増える図書館の民間運営 現状は? 企業参入で活性化も | 朝刊 | 7面4段 | 南学客員教授(公民連携専攻)が図書館の民間運営に関してコメント。 |
2014年09月22日 | 静岡新聞 | 社説=浜松市の「諮問会議」 焦点絞り具体的提言を | 朝刊 | 3面3段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が浜松市の行政経営諮問会議の委員として紹介。 |
2014年09月21日 | 東奥日報 | 再生の処方箋 青森・アウガ問題(3)=岩手県紫波町 オガール 公民連携で行政負担軽減 | 朝刊 | 1面4段 | 本学の岩手県紫波町との公民連携が紹介される。 |
2014年09月17日 | 日本経済新聞 | 時事解析 インフラ運営権の開放(2)=関空など空港が先行 世界標準の経営に | 朝刊 | 29面2段 | 根本祐二教授(総合政策学科)がコメント |
2014年09月09日 | 宮崎日日新聞 | 社説=宮崎県内ハコモノ老朽化 実態把握し統廃合計画急げ | 朝刊 | 3面6段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が地方自治体の公共建造物老朽化問題についてコメント |
2014年09月07日 | 北海道新聞 | けいざい寒風温風=東洋大大学院経済研究科教授 中北徹 人民元 進む国際化 金融の透明性 まだ途上[原文提供不可] | 朝刊 | 13面3段 | [原文提供不可] |
2014年08月17日 | 朝日新聞(大阪) | 水道 進む大幅値上げ 設備改修に巨費・節水志向で採算悪化 老朽化で30%漏水 | 朝刊 | 3面3段 | 水道料金の値上げ傾向に関して根本祐二教授(総合政策学科)がコメント。 |
2014年07月24日 | 山口新聞 | 周南市公共施設再配置 有識者会議設置へ 3回会合、素案作りに反映 | 朝刊 | 3面3段 | 南 学客員教授(公民連携専攻)が周南市の公共施設再配置計画における有識者会議の座長につくという記述。 |
2014年07月23日 | 建設通信新聞 | 北九州市が29日に小倉でシンポ テーマは公共施設 | 朝刊 | 12面1段 | 北九州市が29日に小倉北区大手町の男女共同参画推進センター・ムーブで公共施設マネジメントシンポジウム「明日の公共施設を考える」を開く。根本祐二教授(総合政策学科)が基調講演を行う。 |
2014年07月21日 | 岩手日報 | バレー専用体育館完備 複合型「オガールベース」 岩手・紫波町新拠点31日開業 一帯整備大詰め | 朝刊 | 1面5段 | 紫波中央駅前都市整備事業「オガールプロジェクト」と呼ばれる町有地10.7ヘクタールを中心とした開発事業の紹介記事。2007年4月の公民連携推進に関する町と東洋大の協定書締結が事業の出発点と掲載される。 |
2014年07月16日 | 朝日新聞 | THE HUFFINGTON POSTから=東洋大教授 山田肇さん インターン採用は悪いか | 朝刊 | 15面3段 | 山田肇教授〔総合政策学科〕が「学生や企業にとってよいことなのか。(企業と学生の横並び意識による弊害は)若者の高い離職率の原因になっている」と指摘。 |
2014年07月16日 | 朝日新聞(大阪) | THE HUFFINGTON POSTから=東洋大教授 山田肇さん インターン採用は悪いか | 朝刊 | 15面2段 | 山田肇教授〔総合政策学科〕が「学生や企業にとってよいことなのか。(企業と学生の横並び意識による弊害は)若者の高い離職率の原因になっている」と指摘。 |
2014年07月11日 | 日本経済新聞 | 整備新幹線 前倒し財源案 与党が4案提示 国費負担 増加も | 朝刊 | 4面3段 | 整備新幹線の早期開業に伴い、根本祐二教授(総合政策学科)がコメント。現在あるインフラを整備し、長期的には社会インフラを減らすべきだと語る。 |
2014年07月09日 | 日本経済新聞 | 東洋大学、市民討議も導入 公共施設の管理 川越市から受託 | 朝刊 | 37面1段 | 本学が埼玉県川越市から公共施設のマネジメント業務を受託。PPP研究センター(センター長根本祐二教授[総合政策学科])と理工学部建築学科が連携。公共施設・土木インフラの統廃合に関する総合管理計画案作成などを行う。 |
2014年07月01日 | 日本経済新聞 | エコノ探偵団=コンビニ、消費者なぜ支持? 店増えるほど増す安心感 顧客広がり「飽和」を克服 | 朝刊 | 37面4段 | 加賀見一彰教授〔総合政策学科〕が「規模の経済」について解説 |
2014年06月29日 | 中国新聞 | 交論=大転換期の地方自治体 北海道大教授 宮脇淳氏 東洋大教授 根本祐二氏 | 朝刊 | 6面3段 | 根本祐二教授(総合政策学科)のインフラ老朽化に関する記事。予算と高齢化・人口減少を考慮した公共政策について書かれている。 |
2014年06月21日 | 埼玉新聞 | 埼玉りそな銀行 公共施設の維持で埼玉県とFM推進協定 | 朝刊 | 5面1段 | 人口急増期に建設された公共施設が今後いっせいに更新時期を迎える。これらによる財政悪化の問題に対応するため市町村と東洋大学ppp研究センターが連携して「件市町村公共施設アセットマネジメント推進会議を開催。 |
2014年06月17日 | 山形新聞 | 交論 自治体経営の課題(上)=東洋大教授 根本祐二氏 「引き算の政治」重要 | 朝刊 | 6面4段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が自治体経営の課題として公共施設の老朽化問題についてコメント |
2014年06月16日 | 建設通信新聞 | 大阪府、大阪市、都市再生機構 うめきた2期区域検討会を設置 年内にまちづくり方針案 | 朝刊 | 13面3段 | アドバイザーに根本祐二教授〔経済学部総合政策学科/PPP研究センター〕 |
2014年06月02日 | 建設通信新聞 | 千葉市 8月上旬入札公告 こてはし学校給食センター 代表に業種制限設けず | 朝刊 | 5面3段 | 千葉市こてはし学校給食センターがPFI事業を展開するに当たり、再整備事業の実施方針と要求水準書案を公表。審査委員会委員長として根本祐二教授(総合政策学科)が紹介される。 |
2014年05月31日 | 毎日新聞(大阪) | 消える歩道橋 老朽化進み 「階段きつい」 高齢社会も背景 撤去要望する住民も | 夕刊 | 7面4段 | 根本祐二教授(総合政策学科)が歩道橋の老朽化問題についてコメント。 |
2014年05月29日 | 読売新聞 | 有料15年延長 老朽高速 通行料で改修 無料化 道のり遠く Q なぜ有料 整備時の借金 今も返済中 | 朝刊 | 9面4段 | 高速道路の有料期間が最長15年間延長して2065年までとする改正道路整備特別措置が28日に成立し、これにあたり根本祐二教授(総合政策学科)が高速道路の老朽化問題についてコメント。 |
2014年05月29日 | 読売新聞(大阪) | 老朽高速 通行料で改修 有料15年延長 無料化 道のり遠く 整備時の借金 今も返済中 | 朝刊 | 9面4段 | 高速道路の有料期間が最長15年間延長して2065年までとする改正道路整備特別措置が28日に成立し、これにあたり根本祐二教授(総合政策学科)が高速道路の老朽化問題についてコメント。 |
2014年05月29日 | 上毛新聞 | 日本電信電話ユーザ協会高崎地区協会 永年勤続者など2団体9人表彰 | 朝刊 | 11面1段 | 日本電信電話ユーザ協会高崎地区協会の第45回定時総会が開催され、講演者として山田肇教授(総合政策学科)が紹介される。 |
2014年05月24日 | 毎日新聞 | 毎日新聞調査 歩道橋 減少傾向に 老朽化、高齢化社会が背景 | 夕刊 | 1面3段 | 歩道橋の老朽化問題について根本祐二教授(総合政策学科)がコメント。 |
2014年05月17日 | 佐賀新聞 | さが教育新流 東洋大学 産学連携で研究会 武雄市の「反転授業」検証 教科書、ゲーム会社など参加 | 朝刊 | 22面4段 | 松原聡教授(総合政策学科)の武雄市と産学連携で行っているICT教育推進研究会の記事。 |
2014年05月15日 | 日本経済新聞 | 知の明日を築く=東洋大学PPP研究センター 官民連携の最適解探る | 朝刊 | 31面4段 | 東洋大学PPP研究センターの記事。根本祐二教授(総合政策学科)のインフラ老朽化問題の研究やサム田淵教授(公民連携専攻)の神奈川県三浦市の再生事業やRFPが紹介される。 |
2014年05月07日 | 日刊ゲンダイ | イメージ一新ナンバー1大学(5)=教育ジャーナリスト・小林哲夫 「朝まで生テレビ!」出演回数 | 朝刊 | 11面4段 | 朝まで生テレビの出演回数で松原聡教授(総合政策学科)が掲載される |
2014年05月05日 | 宮崎日日新聞 | 特報インサイド みやざき 宮崎県内自治体 「ハコモノ」老朽化進む 効率的運営に着手 | 朝刊 | 1面4段 | 公共建築物の老朽化について根本祐二教授(総合政策学科)がコメント |
2014年05月04日 | 北海道新聞 | 全3基停止あす2年 動かぬ泊 苦境の北海道電力 夏にも再値上げ申請 | 朝刊 | 6面5段 | 中北徹教授(国際経済学科)が電力会社の問題についてコメント |
2014年04月27日 | 北海道新聞 | けいざい寒風温風=東洋大学院経済研究科教授 中北徹 水循環基本法の成立 資源管理 縦割り行政排除[原文提供不可] | 朝刊 | 8面3段 | 中北徹教授〔経済学部〕 |
2014年04月14日 | 日刊建設工業新聞 | 茅ケ崎市 柳島スポーツ公園整備 17日に入札説明会 | 朝刊 | 5面3段 | 柳島スポーツ公園整備事業の一般競争入札を公告した。業務審査に伴って選定委員会が設置され、委員長は南学教授(公民連携専攻)が務める。 |
2014年04月10日 | 建設通信新聞 | 府中市がインフラマネジ推進 施設管理の電子情報化検討 全国初の道路包括委託は前田道路JV | 朝刊 | 4面4段 | 東京都府中市が道路施設管理の管理を電子情報化する道路管理システムの導入を検討。根本祐二教授(総合政策学科)が会長を務める検討協議会の議論を踏まえて「インフラマネジメント計画」を策定。今後の管理方針を明確にした。 |